ここでは複数(マルチ)ベンダー管理のポイントについて解説。またマルチではなくシングルベンダーにするメリットについてもまとめています。
EC・通販システムの運用ではそのシステム単体ではそれほど問題は起きないですが、基幹システムや他の業務システムと連携するようなケースで複数のベンダー(マルチベンダー)が関わることでさまざまな問題が生じます。
例えば社内の業務システムを見直すプロジェクトを立ち上げたとします。会計管理はA社、商品・在庫管理はB社、ECシステムはC社だったとすると会社ごとに体質が異なり、工数管理に統一性がもたせられないことがあります。
特に自社でシステムの内容をよく理解しておらず各ベンダーに任せきりになっていると、各ベンダーの主張を上手く調整できず、コントロールが効かなくなるためプロジェクトが前に進まなくなってしまいます。
複数ベンダーの管理をスムーズに行うためには、全体を把握して最終的な判断ができるプロジェクト管理者の設置が必要です。ベンダーにはそれぞれ主張があり、どこかに偏った情報しか持っていないと正しい判断ができないからです。
プロジェクトを進める上で何らかの問題が発生すると、各ベンダーは自社が不利にならないよう守りの体制になります。問題点の本質を理解した上で、解決するにはこれが必要という指示を管理者が各ベンダーに出すことが必要なのです。
複数のベンダーが集まると、EC・通販システムも含め各ベンダーの得意分野を持ち寄ることになるため多くの機能を搭載できるメリットがありますが、トラブルが発生した際に責任の所在がわからなくなる可能性も生まれるので、事前にルール化することも必要です。
シングルベンダーとは複数の企業が関わるマルチベンダーとは違って、特定の企業1社のみでシステムを構築するものです。一見すると多機能化や対応する幅が広がるマルチベンダーが良さそうですが、そうとも言い切れません。
例えばシステム連携の際は、複数ベンダーよりも統合しやすく不具合が発生する可能性を低くできるメリットがあります。また各ベンダーの調整が必要ないので、スピーディーにプロジェクトを進めることができます。
もちろんシングルベンダー化は不具合が発生する可能性がゼロになるわけではありません。しかしシステムの相性問題は無くなりますし、また1つのベンダーと長期的にお付き合いすることでお互いの信頼関係が強くなるのもメリットとしてあります。
マルチベンダー構成は各分野の専門性を活かせる反面、調整コストや責任の曖昧さといったリスクも抱えやすくなります。全体を見渡せる管理体制の構築や、必要に応じてシングルベンダー化する判断が、プロジェクト成功の鍵になります。
複雑な連携を想定するなら、最初から連携や運用に強いシステムを選ぶことが、スムーズな導入・拡張につながります。
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